LINEWORKSとクラウドPBX

LINEWORKSでクラウドPBXは使用可能?LINEWORKSでできることを解説

結論、LINEWORKSとクラウドPBXの連携は可能

LINEWORKSは、多くの人が活用しているLINEアプリのビジネス版とも言えるもので、企業やチームの中でコミュニケーションを取るためのツールです。グループウエアとも呼ばれるタイプのアプリで、組織の中で作られたアカウントに、メンバーを追加することでグループを作り、さまざまなアクションができます。通常のLINEのようにチャットをするのはもちろん、アンケートやスケジュール管理、ファイル共有、掲示板などの機能を持っています。こうした社内コミュニケーションツールに、外部との通話ができる機能が追加されれば、かなり強力なシステムとなります。

その一つの方法として、クラウドPBXをLINEWORKSと連携するというものがあります。LINEWORKS自体では、何らかのクラウドPBXとの組み合わせサービスを提供しているわけではありませんが、いくつかの外部サービスが連携支援をしています。たとえば、サテライトオフィスはLINEWORKSを導入している企業に対して、クラウドPBXシステムやクラウドFAXシステムのサービスを提供しています。従来のアナログ回線での電話と同じように、固定電話番号からの発信、着信ができますし、既存電話番号の引き継もできるようにしています。

さらに、内線も行える仕組みを備えていて、LINEWORKS内のトーク機能とは別に、内線番号を使った通話が可能となります。もちろん、ビジネスフォンでの通話ができるほか、スマホでも専用アプリをインストールすることで、代表番号への応答や内線通話などができます。通常の電話よりも通信料を削減できるのがメリットとなり、内線通話料金はゼロ円ですし、外線であってもネット回線を使うためずっと安くなります。コミュニケーションを加速するのに役立つサービスと言えるでしょう。

LINEWORKSの機能も同時に使えるようになるパッケージプランで、シングルサインオン機能や、ドキュメント管理、勤怠管理機能、ワークフロー機能などのビジネスに役立つさまざまな機能を追加できます。クラウドPBXアプリを入れているのと同じスマホでLINEWORKSアプリが使えますので、デバイスを増やすことなくシンプルに機能追加ができるのが魅力です。

LINEWORKSの特徴とメリットを生かした業務効率化の方法

多くの企業ではオフィス環境のデジタル化を図っていて、さまざまなツールを導入してコミュニケーションや事務作業を簡素化させるのに成功しています。こうした効率化を成功させるためには、自社の現状に合ったツールを選ぶことが肝心です。その点、LINEWORKSはプライベートでも多くの人がLINEアプリを使っているため、同じような感覚で操作できるので導入しやすいです。また、LINEとの接続が可能な唯一のコミュニケーションツールで、一般のLINEユーザーとのコミュニケーションを直接取ることができます。LINEWORKSアプリから、通常のLINEアカウントにチャット、スタンプ、画像などを送れるのです。また、友だち情報も紐づけることができます。それだけに、お客様の管理がしやすくなりますし、集客力も上がりやすいというメリットが生まれます。

LINEWORKSでは、通常版のLINEとは違ってアドレス帳機能が強化されています。単なる友だちリストだけでなく、より詳しい情報を追記できるようになっています。さらに、この連絡帳はチームや企業で共有できますので、顧客管理に使えるのが大きな利点です。クラウドPBXとの連携により、お客様の情報を紐づけてより管理が楽になるはずです。同じように、カレンダーやタスク管理をするための機能もあります。個人として作るカレンダーの他に、チームで一つのカレンダーを共有できますので、スケジュール管理もしやすくなります。トークからタスクを起こして管理するといった便利機能もあり、スムーズなタスク管理もしくは依頼が可能です。
そして、LINEWORKSの大きなポイントは通常版よりもセキュリティーが強化されていることです。ファイルやスケジュール、お客様とのやり取りなどの情報を保護できます。管理者による機能権限管理などもしやすく、クラウドPBXの機能と同じように、安全なシステム運営ができるのが特徴です。

LINEWORKSのメリットを理解してツール選びをしよう

組織内でのコミュニケーションや業務連動をする上で役に立つツールはたくさんあります。その中でも、LINEWORKSは多くのユーザーが利用しているLINEとシームレスで接続できるのが魅力です。ビジネスに役立つ機能もたくさんあって、操作性にも優れています。クラウドPBXと連携できるサービスも、外部サービスを利用すれば可能となります。こうしたメリットを考えて、自社に合ったツールを選びたいものです。


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