トビラシステムズ社のクラウドPBXサービス・トビラフォンCloudを徹底解説
所有しているスマホがそのまま使えるクラウドPBX「トビラフォンCloud」
トビラフォンCloudとは、トビラシステムズ社からラインナップされているクラウドPBXサービスとして人気があります。ビジネスフォンのように、業者が入って回線工事を行うとか、オフィスのレイアウトを変更するたびに業者の工事が必要になるという面倒さは一切ありません。社員がすでに持っている個人用のスマホにアプリをインストールするだけで、そのスマホが会社の外線電話や内線電話として機能してくれます。法人にとっては、ビジネスフォンのシステム構築にかかるコストを大幅に削減できますし、社員にビジネス用のスマホを発行する必要もないという点で、大きなメリットがあります。
社員側にとっても、スマホをプライベート用とビジネス用とで何台も携帯する必要がなくなり、1台で個人用とビジネス用を使い分けられるというメリットがあるでしょう。さらに、インターネットに接続していればいつでもどこからでも利用できるサービスで、電話の発着信にかかる通話料などもありません。
このクラウドPBXには、ビジネスに便利な機能がたくさんついています。例えば、営業時間や休日を設定することができ、プライベートな時間には電話が鳴らず、自動的に電話アナウンスを流れます。そうすることで、オンとオフのメリハリをつけやすいという点でも、使い勝手が良いでしょう。またトビラフォンCloudのコールフロー機能を使うことで、通話の管理もできます。このクラウドPBXにはコールキューイング機能やアナウンス再生機能、IVR機能などがついており、組み合わせることによって発着信のフローを調整できます。AI機能が内蔵されていることで、発信者と特定のコールフローがリピートされると、自動的な振り分けも可能です。
通話の記録や、顧客情報などのデータ管理をリアルタイムにクラウド上で共有できる点もこのクラウドPBXの特徴です。ビジネスフォンを社外に持ち出すことは、さまざまな点で不安な要素が多いものです。しかしクラウドPBXなら、情報の管理はすべてクラウド上で行うため、社員が使用しているスマホを万が一紛失しても、顧客情報の漏洩といったトラブルが起こる心配はありません。
トビラフォンCloudを導入するメリットは多い
トビラフォンCloudには、たくさんのメリットがあります。
1つ目のメリットは、迷惑電話ブロック機能がついているという点です。会社には、自社とは関係ない勧誘やセールスの電話がかかってくることが少なくありません。中には、そうした迷惑電話が業務に支障を期待していることもあるでしょう。しかしトビラフォンCloudなら、迷惑電話をブロックできる機能があり、業務中に余計な電話がかかってくるリスクを最小限に抑えることが出きます。
この迷惑電話ブロック機能は、トビラシステムズが独自に構築したデータベースで、迷惑電話番号リストとして管理されています。発着信があった時には瞬時にこのリストに登録されている番号かどうかを照会し、自動的に選別してくれます。業務の効率化という点では、大きなメリットが期待できるのではないでしょうか。
2つ目のメリットは、情報はすべてクラウドで一元管理できるという点です。従来のビジネスフォンでは、社員ごとに情報を管理し、機会があれば共有するというスタンスが多かったものです。そのため、社員すべてが同じ情報を共有することはとても難しいというデメリットがありました。しかしクラウドPBXなら、クラウド上ですべての社員が持っている顧客情報を一元管理するため、コミュニケーションや理解の統一化や、万が一のトラブル発生時にも、適切な対応ができるでしょう。
3つ目のメリットは、活用方法が多岐にわたるという点です。このアプリは個人がそれまで使っているスマホにインストールすることで、会社の内線として使用できます。インターネットに接続している環境が大前提となるものの、リモートワークや営業担当者の外出先などでも、迅速に取引先や顧客、また社員同士のコミュニケーションがとりやすくなります。
4つ目のメリットは、料金面でとてもリーズナブルだという点です。サービスを使い始める際には、業者が入っての工事などは一切必要ありません。初期費用は33,000円（税込）がかかりますが、毎月の利用料金は通話や録音、そして電話帳機能などの基本機能がついて3,300円（税込）と良心的な料金設定です。フリーダイヤルのオプションなどもついており、リーズナブルな料金で対応できます。
業務効率化におすすめのトビラフォンCloud
トビラフォンCloudは、活用幅が広く、リーズナブルかつ気軽にビジネスフォン的なシステムを構築したい会社にぜひおすすめです。初期費用が多くかからないだけでなく、ランニングコストも良心的なので、創業したばかりの企業や、個人事業や中小企業など規模が小さな企業にとっては、大きなメリットを実感できるでしょう。
